テレビ業界の現状・課題・今後の動向を徹底解説

テレビ業界への転職にあたって業界の現状や課題を認識しておくことは、志望動機を考えるうえでとても重要です。

今回はテレビ業界の現状と課題、今後の動向をくわしく解説していきます。テレビ業界で今後求められる人材についても紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

テレビ業界の現状と課題

視聴率の低下やそれに伴う広告収入の減少など、取り巻く環境が厳しさを増しているテレビ業界。

ビデオリサーチによると、2022年度第2四半期終了時点における、関東地区でのゴールデンタイムのPUT（総個人視聴率）は32.4％。新型コロナの影響が大きかった2020年度は、前年度より上昇して38.1％でしたが、1年半で大きく下落しています。

電通が毎年発表している「日本の広告費」によると、重要な収益源であるテレビ広告の売上高は、2016年の1兆9,657億円をピークに4年連続減少。2020年にはコロナ禍の影響もあって1兆6,559億円にまで縮小しました。2021年にはコロナの影響が緩和されたことで1兆8,393億円まで回復したものの、こちらも下落傾向であることに変わりはありません。

市場縮小の大きな要因としては、スポンサー企業がインターネット広告に流れてしまったことが挙げられます。

スマートフォンの普及や4G・5Gの台頭、動画配信サイトの視聴者層拡大といった動向が追い風となり、2020年にはインターネットの利用時間がテレビの視聴時間を超えました。近年はスポンサー企業のターゲット層とテレビ視聴者層の乖離も指摘されており、2021年にはインターネット広告が売上でテレビ広告を上回っています。

番組制作会社ではテレビ局との賃金格差やパワハラ、過重労働といった労働環境の問題も。ブラックな業界というイメージが定着することで、深刻な人材不足を招く可能性も危惧されています。

テレビ業界の今後の動向

さまざまな課題を抱えるテレビ業界ですが、一方で変化の兆しも見えています。

そのひとつがインターネットとの共存です。

たとえばTVerをはじめとした、見逃し配信サイトや、テレビとの同時配信サービスの運営。テレビ番組をスマートフォンやタブレットなどで視聴できるようにすることで、若い視聴者層の取り込みに注力しています。

記録的な再生回数をマークする番組もあらわれており、多様なニーズに応える体制が整いつつあるといえるでしょう。

動画配信プラットフォームを活用したコメントや「いいね」機能、アンケート、各種SNSとの連携など、従来の一方向的な発信にとどまらない双方向的なコミュニケーションのあり方も模索されています。これにより新たなファン層を獲得するとともに、視聴者の期待にマッチした番組提供が可能になるでしょう。

最近ではテレビ広告・テレビ事業に限定されない、幅広い収益源の確保も推進されるようになりました。定額課金型の動画配信サービスの提供をはじめ、都市開発・観光・不動産・イベント・スポーツクラブ・EC事業の展開など多角的に行われています。

同時に業界全体で進められているのが、働き方改革です。

業務のデジタル化による業務量・労働時間の削減、健康診断の実施、有給休暇・育児休暇をはじめとした休暇取得の促進、テレワーク制度の導入…。従業員の負担を軽減するため、さまざまな取り組みが行われています。

テレビ業界に今後求められる人材

時代に合わせた変化の真っ只中にあるテレビ業界。とくに求められているのは、デジタル化に対応できる知識・スキルと、既存の枠にしばられない発想力を備えた人材です。

たとえば動画配信サービスやSNSにくわしく、番組と絡めた活用方法を発案できる人材であれば、即戦力として活躍できるかもしれません。番組制作でも、企画・撮影・映像編集といった業務に、AIなどを活用した最先端技術の導入事例が増えています。テクノロジーに強い人材のニーズは高まる一方です。

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