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2021.02.05

テレビ・映像業界の最新動向&成長分野2021 【テレビ局編】

テレビのリモコン操作

日々変化するテレビ・映像業界の最新動向と成長分野について、3回のシリーズでお届けします。第1回目は、テレビ局編。テレビ・映像業界の中では、一般の人にもなじみ深い「テレビ番組」を制作・放送するテレビ局の現状はどうなっているのでしょうか。

テレビ局といっても、今はいろいろ

テレビ局といって最初にイメージするのは、どんなテレビ局ですか?ニュース・スポーツ・バラエティまで放送する地上波放送、BS放送・CS放送の専門チャンネル、インターネットを介して視聴するネットTVのテレビ局…。

過去にはNHKと民放といった大雑把な分類でしたが、最近では放送形式や放送内容によってさまざまに分けることができます。

地上波テレビ局のビジネスモデルに変化

硬軟取り混ぜた幅広い番組を放送する地上波のテレビ局。テレビのスイッチを入れるだけで番組が無料で視聴できるのは、企業にCM枠を販売して得た広告費を基に番組を制作するからです。しかし、最近では、そんな地上波テレビ局のビジネスモデルが変化しています。

生活スタイルの変化などにより視聴率が低下し広告費が減収となる中、各テレビ局は経営を多角化。例えば、自前のテレビ通販番組の物販、貸しビル業やリゾート開発などの不動産・観光ビジネス、スポーツクラブの経営など、テレビ放送とは関係のない分野へも進出しています。

インターネットはテレビの敵?

調査で10~20代の若者の1割がテレビを見ていないという結果が出るほど、若者のテレビ離れが進んでいると言われています。

インターネットの普及により、テレビよりもSNSや動画配信サービスを利用して情報を手に入れたり、映像コンテンツを楽しむことが簡単になりました。では、テレビ局にとってインターネットは戦う相手なのでしょうか?

現在では、テレビ局の収入源のひとつに、インターネット上に展開されるデジタル広告があります。インターネットの利用が当たり前になった今、オンライン上に集まる人々に向けたデジタル広告の積極的活用は、今後も成長が期待されています。

インターネットを利用した番組配信も

民放放送局が連携し、テレビ番組を配信する公式テレビポータルサイト「TVer(ティーバー)」の動画再生数は、2020年7月以降毎月1億回を超えています。

また2020年10~12月には、夜7時~11時のプライムタイムを中心に日テレ系番組のライブ配信を実験的に行うなど、テレビから遠ざかっている若者に、テレビ番組の良さや面白さを伝える取り組みが進んでいます。

いまやテレビ局にとってインターネットは、ライバルではなくパートナーであると言えるでしょう。

事業の多角化、インターネットを利用したデジタル広告や動画配信サービスを使ったテレビ番組の配信など、テレビ局での仕事の幅は広がっています。

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テレビ・映像業界の最新動向&成長分野2021【映像制作編】