2024.05.21

今後のマスコミ業界の仕事はどうなっていくのか？今までにはない取り組みに注目

Youtubeや動画サブスクリプション、オンラインニュース、SNSなどが市場を大きく広げていくなかで、新聞離れ・テレビ離れが発生するなど苦戦を強いられているマスコミ業界。

主要な収入源である広告費も減少傾向にあり、2021年にはインターネット広告費を初めて下回りました。

このような動向を受けて、マスコミ業界ではこれまでのあり方に縛られない「新たな取り組み」が続々とはじまっています。

本記事ではそんなマスコミ業界の新しい取り組みや、今後の需要を解説していきます。

マスコミ業界の仕事に興味があるという人はぜひ最後まで目を通してみてください。

今後のマスコミ業界はどうなっているのか

多くの人がスマートフォンやタブレットを使って、気軽にオンラインでの情報収集やコンテンツ視聴を楽しんでいる現在。

マスコミ業界全体でも、コンテンツのデジタル化・オンライン化の動きが進んでいます。

たとえば出版業界では、電子書籍プラットフォームを活用した書籍・漫画などの定額制サービスが数多く展開されるようになりました。

新聞社でも電子版の新聞を発行するなど、主戦場をオンラインに移行する動きが目立っています。

放送業界でもテレビ番組の見逃し配信を行う「Tver」をはじめとした、動画配信サービスの展開が活性化。

過去の番組・ドラマのアーカイブ配信や、オリジナル作品を配信するサービスも生まれており、テレビを見ない若者層からの支持を獲得することで、市場開拓につながりました。

新参の制作会社が多くを占める動画・インターネット業界において、テレビ・出版などのマスコミ業界は「コンテンツ制作力」にかなりの優位性・信頼性があります。

今後はこの強みを活かしつつ、インターネット市場でどのような活路を見出すかが業界全体の課題になっていくでしょう。

具体的には視聴者との双方向のコミュニケーションを取り入れる、高齢者向け・国内向け以外のコンテンツ制作にも力を入れる、SNSなどで情報発信をしていくといった戦略が効果的です。

また、業種の垣根を超えたサービス・事業の展開も、現在注目されているトレンドのひとつです。

たとえば講談社では人気雑誌「ViVi」のモデルを起用したライブ配信企画「ViViフェスライブ」をスタート。

ほかにも小学館が動画でニュースを配信する「美的サマーニュース」を展開したり、日テレグループが動画配信サービス「Hulu」の日本事業をM&Aしたりと、事業拡大が進んでいます。

さらに「メディア」としての役割にとどまらず、不動産事業、ホテル運営、イベント開催、舞台、映画事業、地図データベース事業、教育業界との連携による通信教育などなど、幅広いビジネスが展開されています。

このようにマスコミ業界では時代の変化にマッチしたさまざまな取り組みが進んでおり、依然として将来性の高い業界といえるでしょう。

もともとマスコミ業界の仕事には、低賃金・長時間労働といったブラックなイメージがつきまとっていました。

しかし現在は働き方改革により労働環境が大幅に見直されており、全体として働きやすい業界に変わりつつあります。

デジタル技術を活用した業務の効率化も労働負担の解消に貢献しています。

たとえばAI・RPAといった技術を導入すれば、単純作業が自動化できるようになり、多くの時間・コストをよりクリエイティブな仕事に投入することが可能です。

また5Gによる遠隔技術やクラウドサービスの普及により、場所を問わずに業務ができるようにもなりました。

移動時間などの有効活用に加えてテレワークが実現しやすくなるなど、ワークライフバランスの改善にもつながっています。

これらの動向から、マスコミ業界で現在ニーズが高まっているのがIT関連の知識・経験・スキルが豊富な人材です。

またインターネット・SNSなどを活用したマーケティングや、オンラインサービスの運用に関する知見も、就職・転職では有利に働くでしょう。

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