エンタメ業界だけじゃない！活用する企業が増えている映像・動画配信の世界

エンタメ業界だけでなく、一般のビジネスでも活用する企業が増えているライブ映像配信。テキストよりも多くの情報をわかりやすく伝えられるというメリットから、映像配信を活用する企業は今後ますます増えていくでしょう。

今回はビジネス用途におけるライブ映像配信の代表的な活用シーンとして、イベントのオンライン開催と社内での活用をご紹介。ライブ映像配信を駆使した最先端の領域で活躍したいという方は、ぜひ最後までご覧ください。

イベントのオンライン開催

消費行動の主流は「モノ消費」から「コト消費」へ、そしてコト消費から「トキ消費」へと変遷してきました。

トキ消費は「他者と同じ時間を共有すること」を重視する消費行動です。リアルタイムで多くの人とつながれるライブ映像配信は、このニーズと相性がいいサービスといえます。

コロナ禍をきっかけに、商品・サービスの販売促進や顧客との信頼関係構築を目的とした企業主催のイベントを、映像配信で開催するケースが増えています。

オンラインでのセミナー、通称「ウェビナー」は、ニューノーマルな時代に多くの企業が導入している新たなマーケティング手法です。

展示会・大型販促イベントなど、さまざまな顧客接点の創出にも、ライブ映像配信が活用されるようになりました。株主総会をはじめとするIRイベントが、会場とオンラインで同時開催されるケースも少なくありません。

オンラインでのイベントは居住エリアの制約に縛られることなく全国から参加者を募集できます。チャットサービスなどの利用により、活発なコミュニケーションが発生しやすいのも特徴です。

会場や人員の確保、交通費の負担といったさまざまなコストも削減できるため、小規模なイベントを頻繁に開催しやすくなりました。

社内での活用

社内での情報共有にライブ映像配信が利用されるケースもあります。

オンラインであれば、ミーティングや社内広報・販売に関連する内容の共有などを、時間・場所の制約なく行うことが可能です。コロナ禍においては人と人との接触も回避できます。

新たな商品・サービスの説明では、映像を利用することで社員がよりわかりやすく把握できるため、大型の商品であってもスペースを選びません。

内容を録画しておけば欠席者のフォローが簡単なこともあり、コロナ後も引き続き社内でのライブ映像配信を活用し続ける企業は多いでしょう。

映像クリエイターのニーズが高まっている

映像配信のノウハウがない企業の場合、ライブ映像配信の実施を外部の企業に委託するケースは少なくありません。

そのためライブ映像配信に関わる「映像クリエイター」のニーズは、今後さらに増えていくでしょう。映像クリエイターは非常に将来性が高い職種なのです。

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