コンテンツも働き方も変わる!? テレビ・映像業界トピックス2022 ①ネット配信の成長
スマートフォンの普及や若者のテレビ離れなどの影響により、テレビ媒体の広告費は2019年の1兆7346億円から、2020年には1兆5386億円に減少しました。
総務省の2019年の調査によると、リアルタイムに限定したテレビの視聴行為者数は81.6％で、ラジオ・新聞・雑誌と比べると高いパーセンテージではあるものの、インターネットの行為者率を下回っています。
現在は若者を中心に、動画・映像コンテンツをインターネットから楽しむユーザーが増えており、その勢いはテレビの視聴者人口に迫るほど。他業界から映像業界に新規参入する企業も少なくありません。
進むテレビ業界の変革
このような現状を踏まえ、テレビ業界でも時代に合わせた変革が進んでいます。動画配信サービスの活用、デジタル広告への注力、最新のテクノロジーを活用した業務効率化・ユーザビリティ向上など、インターネットとの共存戦略は今後ますます促進されていくでしょう。
そこで本シリーズでは全3回にわたり、テレビ・映像業界の2022年最新トピックをレポート。テレビ・映像業界のこれからについても考察していきます。
「憧れの映像業界で働きたい」「テレビ業界への転職に興味があるけど将来性が心配」「これからのテレビ・映像業界がどのように変化していくかを知りたい」とお考えの方はぜひ最後までご覧ください。
ネット配信の成長
先述したように、現在はインターネットを利用して動画コンテンツを楽しむユーザーが急増。YouTube、Netflix、Amazonプライム・ビデオ、TVerなど、有料・無料の動画配信サービスが急速に成長しています。
株式会社インプレスは有料動画配信サービスの利用率が、2017年の9.6％から2021年には25.6％にまで増加したと発表しました。
またGEM Partners株式会社の調査によると、2021年の動画配信業界の市場規模は4,614億円と前年から19.0％の増加。さらに2026年には7,241億円にまで拡大すると試算されています。
テレビ業界が提供するハイクオリティコンテンツ
今後は動画・映像コンテンツの主戦場がネット配信に移行していく可能性が高いでしょう。
テレビ業界でも視聴率・視聴時間の低下に対処するため、動画配信サービスにコンテンツを提供したり、独自のプラットフォームを構築して動画定額配信サービスを展開したりというケースが増えてきました。
テレビ業界が提供するコンテンツは、他の動画制作事業者と比較してもクオリティが高く、予算面・技術面から見ても依然として他業界の追随を許してはいません。
そのためネット配信分野への進出により、テレビ業界が全盛期の勢いを取り戻す可能性は十分に考えられるでしょう。長年の番組制作によって培われてきたノウハウが、独自プラットフォームとのシナジーを発揮することで、これまでにないコンテンツが次々と生まれる未来が予測されます。
続くシリーズ2回目ではDX推進を中心に、テレビ・映像業界の今とこれからをレポートします。ぜひ合わせてチェックしてみてください。
